物質的な豊かさと幸福感の間に正の相関関係があるという前提は、高度経済成長期以来、日本社会に深く根付いてきた。しかし、一定の生活水準を超えた後は、所得の増加が主観的な充足感をもたらすとは限らないという研究知見が、近年では広く認知されるに至っている。むしろ、際限なき消費の追求が人間を慢性的な欠乏感へと追いやるという逆説すら指摘されている。

こうした議論を踏まえると、「豊かさ」の概念そのものを問い直さざるを得ない。財の蓄積や消費の拡大を豊かさの指標とする限り、人は常により多くを欲するという欲望の連鎖から逃れられないだろう。これに対し、自律的な選択や他者との有機的な繋がり、あるいは自己実現への志向こそが、内発的な充足感の源泉たり得るという見方も有力である。

翻って考えれば、豊かさとは外的条件によって付与されるものではなく、個々人が意味を見出す営みのなかに宿るものかもしれない。経済的指標のみに依拠した幸福論は、人間存在の本質的な複雑さを捨象してしまうという点において、根本的な限界を抱えていると言わざるを得ない。