食品表示制度の整備が進んだ今日においても、消費者と専門知識との間に横たわる認識の乖離は、依然として解消されるに至っていない。添加物の毒性評価や有機認証の科学的根拠といった情報は、いずれも高度な専門性を要するものであるにもかかわらず、消費者はそれらを日常的な選択の場で即座に判断せざるを得ない状況に置かれている。医療の観点から言えば、リスク評価とは単なる直感や感情的忌避に基づくものであってはならず、エビデンスに裏打ちされた合理的判断を基軸とすべきものである。しかしながら、情報の非対称性が構造的に温存されている現状において、個人の選択責任のみを殊更に強調することは、倫理的に見て一面的に過ぎると言わざるを得ない。真に問われるべきは、消費者が自律的判断を行使し得る環境を社会全体として整備する責務であり、行政・産業・医療が連携して科学的リテラシーの普及を推進することこそが、公衆衛生上の急務である。