田村誠一は、長年にわたって企業の環境部門を率いてきた人物である。ある秋の朝、彼は地方自治体が主催する気候変動対策フォーラムの壇上に立ち、聴衆へ問いかけた。「温暖化の原因を産業界に押しつけるだけで、私たちは本当に前進できるのでしょうか」と。

会場には、市民団体の代表や行政担当者、研究者など多様な立場の人々が集まっていた。田村の発言に対し、ある市民団体の女性代表・橘京子が即座に反論した。「個人の節電や分別収集など、市民はすでに相応の努力を重ねてきた。問題の根幹は、大量生産を推進し続ける企業構造にあるのではないか」と、一歩も引かない姿勢を示した。

議論は平行線をたどるかに見えたものの、転機は思わぬ形で訪れた。フォーラムの後半、データを手に登壇した若手研究者の中島が、国内外の政策事例を引き合いに出しながら、「制度的な枠組みなき自発的行動は、いずれ個人の疲弊を招き、かえって集団的な無力感を醸成しかねない」と指摘した。この言葉は、対立していた双方の胸に刺さったようであった。

閉会後、田村と橘は廊下でしばらく言葉を交わした。互いの立場を認めつつも、「誰かが変わるのを待つのではなく、制度と個人の行動変容が車の両輪でなければならない」という点で、ようやく共通の地平を見出したと言えるだろう。しかしそれが実践へと結びつくかどうかは、この場にいた全員の問いとして、翌日以降も重くのしかかり続けることになった。