近年、国際社会における競争が激化するにつれ、各国は次世代を担う人材の育成に躍起になっている。日本においても、官民を挙げて若者の海外派遣を推進する動きが加速してきた。しかしながら、こうした取り組みの実態を子細に検討すると、表層的な施策に終始しているとの批判を免れないのではないだろうか。

留学制度の拡充や語学研修の義務化が矢継ぎ早に打ち出されたものの、その多くは英語運用能力の向上を至上命題として掲げるあまり、真に重要な異文化への感受性や多様な価値観を受容する姿勢の涵養を等閑視してきた。その結果、海外経験を積んでもなお、自文化中心的な思考の枠組みから脱却できないまま帰国する若者が後を絶たないという、皮肉な状況が常態化しつつある。

問題の根底には、グローバル人材を即戦力の「商品」として捉える功利的な発想が横たわっている。企業や教育機関が成果指標として数値化しやすい語学試験のスコアや留学期間のみを重視するようになった結果、異文化との摩擦や葛藤を通じて自己を相対化するという、本来不可欠なプロセスが軽視されざるを得なくなったのである。

真の意味で国際社会に貢献し得る人材を育むためには、制度設計そのものを根本から見直すことが急務である。数値目標の達成に汲々とするのではなく、異なる文脈の中で自らの立場を問い直す批判的思考力と、他者の痛みに寄り添う共感的想像力を同時に培う教育的環境の整備こそが、社会全体として担うべき責務であると言わざるを得ない。