近年、働きすぎによる健康被害が社会問題となっている。長時間労働が続くと、体だけでなく心にも大きな負担がかかる。その結果、うつ病や不安障害などの精神的な病気につながり、最悪の場合は命を落とすこともある。こうした問題に対して、企業が主体となって解決すべきだという意見がある。
　この立場では、労働時間の管理や職場環境の改善は、まず経営者の責任だと考える。なぜなら、従業員が働く条件を決めるのは企業だからだ。具体的には、残業時間に上限を設けたり、定期的に従業員の心の状態を確認したりする仕組みを作ることが求められる。また、相談しやすい窓口を社内に設けることで、問題が深刻になる前に対処できるという利点もある。
　さらに、企業が積極的に取り組むことで、職場全体の雰囲気が変わり、従業員が無理をしにくくなるとも言われている。つまり、個人の努力だけに頼るのではなく、組織として心の健康を守る文化を育てることが、根本的な解決につながるわけだ。制度や環境を整えることが、何より先決だという主張である。

　働きすぎによる健康被害を防ぐためには、個人が自分自身の状態に気づき、適切に対処する力を身につけることが重要だという意見もある。企業による対策だけでは不十分であり、一人ひとりが主体的に行動することが必要だという立場だ。
　この考え方によれば、ストレスを感じたときに早めに休む判断をしたり、信頼できる人に相談したりする習慣が、心の健康を守るうえで欠かせない。また、仕事以外の時間を大切にし、趣味や運動などで気分転換をはかることも、精神的な安定につながると言われている。
　さらに、自分の限界を知り、無理な仕事を断る勇気を持つことも重要だとされる。職場の雰囲気や上司の態度に左右されず、自分の健康を最優先に考えられるかどうかが、問題を防ぐかどうかの分かれ目になるというわけだ。
　ただし、この立場に対しては批判もある。職場環境が整っていなければ、個人がいくら努力しても限界があるという点だ。それでも、外部の環境が変わるのを待つだけでなく、まず自分でできることから始めることが、現実的な第一歩になると主張する人は少なくない。