今でも、あの夜のことが脳裏から離れない。救急外来での勤務を終えた深夜、スマートフォンに次々と通知が届いていた。「この薬を飲めばコロナが治る」「ワクチンは人体実験だ」——そのような言説が、かつて私が担当した患者の家族から拡散されていたのである。

当時、私は医療の最前線に立ちながら、情報の荒廃とでも呼ぶべき現象を目の当たりにしていた。根拠のない治療法を信じた患者が適切な治療を拒否し、症状が悪化してから搬送されてくる事例が後を絶たなかった。科学的な知見に基づいた説明をいくら尽くしても、感情に訴える虚偽の言説の前では無力に等しかった。

振り返れば、問題の本質は情報の真偽にとどまらなかった。人々が虚偽の言説に惹きつけられる背景には、医療機関や行政への根深い不信感があった。その不信を巧みに利用する形で、恣意的に操作された情報が拡散し、本来なら守られるべき命が危機に晒されていたのである。これは単なる医療問題ではなく、民主的な社会の意思決定そのものを蝕む構造的な脆弱性に他ならない、と私は確信するようになった。

今日、選挙が近づくたびに、あの夜と同種の危機感を覚えずにはいられない。有権者が虚偽情報に基づいて判断を下す社会では、いかなる制度的な仕組みも機能不全に陥らざるを得ない。医療の現場で情報の歪みが患者の命を奪いうるように、政治の場では社会全体の意思を歪めうるのだ。

必要なのは、情報を批判的に検証する習慣を社会全体が育むことであり、それを支える制度的基盤の整備を急ぐことだと私は主張したい。真実を見極める力は、いわば社会の免疫機能である。その機能を高めることなくして、民主主義の健全性を保つことはできないと、臨床の経験を通じて痛感している。