かつて日本では、新卒で大企業に入り、定年まで勤め上げることこそが「安定」の王道とされてきた。会社という船に乗り込みさえすれば、嵐にも揺れず航海できるという暗黙の信頼が、社会全体に根を張っていたのである。ところが今、その船から自ら降り、小舟を漕ぎ出す人々が急増している。いわゆる独立型就労者、つまり特定の雇用主に縛られることなく、案件ごとに契約を結んで働く人々の台頭である。

こうした就労形態の拡大は、一見すると個人の自律性の勝利のように映る。時間や場所を自分で設計できるという自由は、確かに魅力的だ。しかしながら、その自由は諸刃の剣でもある。従来の雇用関係のもとでは当然のように保障されていた傷病手当や失業給付、厚生年金といった社会的安全網が、独立型就労者には原則として適用されないからだ。自由を手に入れた代わりに、生活を支える床板そのものを失いかねないという逆説が、ここに潜んでいる。

さらに見過ごせないのは、こうした変化が労働市場全体の構造に与える影響である。独立型就労者が増加するにつれ、企業は正規雇用に伴うコストを抑制しながら必要な労働力を調達できるようになる。その結果、雇用の流動化が加速し、かつては正規雇用の職域とされていた業務さえも、業務委託という形で切り出されていく傾向が強まりつつある。

もっとも、こうした変化がすべて否定されるべきものではないことも事実だ。近年施行されたフリーランス保護を目的とした法制度は、不当な報酬不払いや一方的な契約変更から独立型就労者を守ろうとするものであり、制度の空白を埋める試みとして評価できる。自由と保護を両立させる仕組みを社会がいかに設計するか、それが今まさに問われているのである。