「大学がレジャーランドと化している」という批判は、1980年代以降、教育論壇において繰り返し提起されてきた。入学後の学習時間が国際比較において著しく短いという実態は、この批判に一定の説得力を与えてきたものの、近年の研究は、問題の本質がより複層的であることを示唆している。

高等教育の大衆化が進むにつれ、進学の動機は「知的探究への渇望」から「社会的地位の確保」へと重心を移してきた。この変容は、大学を就職のための通過点として位置づける意識の普及と軌を一にしており、学生が講義よりも資格取得やインターンシップに注力するのは、ある意味で合理的な選択とも言えよう。しかし、こうした功利主義的志向が蔓延するにつれ、批判的思考力や幅広い教養を涵養するという大学本来の使命は、ないがしろにされざるを得ない状況に追い込まれている。

問題を一層複雑にしているのは、「専門化」と「教養軽視」が同時並行的に進行している点である。各学部が高度な専門教育を標榜する一方、その専門性が社会的文脈から切り離された形で展開される結果、学生は専門知識を断片的に習得するにとどまり、それを統合する知的基盤を欠いたまま卒業を余儀なくされる。

こうした現状を打開するためには、就職実績や偏差値といった外形的指標に偏った大学評価のあり方そのものを問い直す必要がある。教育機関としての大学が社会から真に求められているのは、即戦力の供給ではなく、変化の激しい時代を自律的に生き抜く人材の育成にほかならない。今後、そのような人材育成を実現し得る教育モデルの構築が、各大学において模索されることが期待される。