かつて、疲れとは乗り越えるべき試練として語られていた。高度経済成長の只中に生きた世代にとって、身を粉にして働くことは自己実現と同義であり、倦怠や消耗を口にすることはむしろ恥とさえ見なされた。職場において「根性」や「忍耐」が最上の徳目とされた時代、心身の悲鳴は個人の内側に押し込められ、やがて慢性的な疲弊として静かに堆積していった。その蓄積が臨界点を超えたとき、初めて過労死や心身症という形で社会の表面に浮かび上がるのだが、それでもなお「弱さゆえの帰結」として個人の問題に矮小化されることが少なくなかった。社会的構造が生み出す疲労を個人の資質の問題に還元するこの論理は、問題の本質を覆い隠すのみならず、苦しむ者をさらなる孤立へと追いやるという点で、二重の暴力に等しいと言わざるを得ない。

近年、慢性的な疲労やストレスに対する社会の眼差しは、かつてとは異なる様相を呈しつつある。メンタルヘルスへの関心が急速に高まるにつれ、心の不調を声高に語ることへの抵抗感は、少なくとも表層においては薄れてきた。企業が従業員のストレス耐性を高めるための施策に投資し、行政がガイドラインを整備するといった動向は、問題が個人の領域を超えて社会的課題として認識されるに至ったことの証左であろう。しかしながら、制度的な整備が進む一方で、「適切に自己管理できる者」こそが有能であるという暗黙の価値観は依然として根を張っており、緩和策の恩恵を享受できない層が周縁化されるという新たな格差構造を生み出している。適応力を個人に帰属させる限り、いかに洗練された支援体制を構築しようとも、その恩恵は限定的にとどまらざるを得ない。真に有効な対処とは、苦しみを個人の適応問題として扱う視座そのものを問い直すところから始まるのではないか。