東京五輪のレガシーを問う議論は、感情論に終始しがちであるが、市場の論理から冷静に評価し直す必要がある。確かに、無観客という異常事態が観光需要の蒸発を招き、当初見込んでいた経済波及効果の大半が幻に帰したという点では、費用対効果の観点から看過できない損失であったことは否めない。しかし、そこで思考を止めるのは早計というものだ。巨額の公的投資によって整備されたインフラや競技施設は、スポーツビジネスという潜在市場を掘り起こす起爆剤として機能しうる資産である。問題はその資産を眠らせたまま負債として計上するか、需要を創出する戦略的プラットフォームとして運用するかという、経営判断の問題に帰着する。加えて、国際的な露出によって醸成された日本ブランドへの信頼は、可視化しにくいものの、長期的な顧客獲得コストの低減に直結する無形資産と見なすべきだ。レガシーの価値は固定したものではなく、活用する側の戦略的意志によって事後的に決定されるのである。