コロナ禍をきっかけに、日本の学校教育においてオンライン授業が急速に広まった。文部科学省の調査によると、2021年度には全国の公立小中学校の約85％が何らかの形で遠隔授業を導入したという。この数字だけを見れば、教育のデジタル化は順調に進んでいるように見える。しかし、その実態を詳しく分析すると、いくつかの深刻な課題が浮かび上がってくる。

まず、地域による通信環境の差が問題として挙げられる。都市部では高速インターネットの整備が進んでいるが、地方では安定した接続が難しい家庭も少なくない。同調査では、地方の生徒の約20％が「授業中に通信が途切れた経験がある」と回答しており、学習機会の不平等が数値として明らかになっている。

次に、自分で学習を管理する力の差が成績に影響を与えている点も見逃せない。オンライン授業では、登校する必要がない分、生徒自身が時間を管理しなければならない。ある民間調査機関の報告では、オンライン授業を主に受けた生徒のうち、学力が低下したと感じる割合は約35％に達したとされる。一方、計画的に学習できた生徒は成績が維持されるか、むしろ向上したケースもあった。

こうしたデータが示すのは、オンライン教育が一律に「良い」あるいは「悪い」とは言えないという事実である。その効果は、家庭の通信環境や生徒個人の学習習慣によって大きく異なる。つまり、もともと恵まれた環境にある生徒はオンライン教育の利点を十分に活用できる一方で、そうでない生徒にとっては新たな格差の原因になりかねない。教育の機会を平等に保つためには、環境整備と学習支援の両面から取り組むことが求められている。