近年、膨大な統計情報を駆使して社会問題を解き明かすデータジャーナリズムが注目を集めているものの、その客観性については慎重な吟味を要する。データそのものは中立的に見えるが、どの指標を選択し、いかなる文脈で提示するかという段階において、記者の主観や思想的傾向が紛れ込む余地は決して小さくない。たとえば、犯罪統計を報道する際に絶対数のみを示すか、人口比率を併記するかによって、読者が受け取る印象は大きく異なり得る。こうした恣意性を排除するためには、データの収集過程から可視化の手法に至るまで透明性を確保し、第三者による検証を可能にすることが不可欠である。さらに、情報を受け取る市民の側にも、統計の限界を見極める批判的思考力が求められる。親として子どもたちの未来を思えば、数値を鵜呑みにするのではなく、その背景にある文脈を読み解く力を育む教育環境を整えることが、健全な民主主義社会の礎になると信じてやまない。