人間の認知プロセスには、自らの既存の信念や仮説を補強する情報を優先的に取捨選択し、それに反する証拠を意識的・無意識的に過小評価する傾向が根深く存在する。行動経済学の分野では、この偏向した情報処理の様式を「確証的認知バイアス」と呼び、個人の判断のみならず、組織的意思決定の質をも著しく損なう要因として長らく注目されてきた。

近年、欧米を中心とした複数の研究機関が実施した大規模調査によれば、企業の経営幹部を対象とした実験において、被験者の約七割が自己の当初の見解を支持するデータに対して統計的に有意な過大評価を行った一方、反証となり得る情報については処理時間そのものが短縮される傾向が確認されたという。この結果は、合理的な意思決定者であるはずのエリート層においてさえ、認知の歪みが恒常的に機能していることを示唆するものであり、経営戦略の立案過程における客観性の担保が、いかに困難を極めるかを端的に物語っている。

問題はさらに複雑な様相を呈する。組織内において特定の見解が支配的になるにつれ、構成員は異論を唱えることへの心理的抵抗を強め、同質的な情報が循環する閉鎖的な知的環境が醸成されやすい。いわゆる「集団思考」との相乗効果により、組織全体の判断が特定の方向へと収斂していく過程は、外部からの批判的視点が介入しない限り、自己修正の契機を失いかねない。

翻って考えれば、意思決定の質を担保するためには、反証可能性を制度的に組み込んだ情報収集のプロセスを確立し、意図的に異論を提示する役割を組織内に設けることが不可欠である。認知の限界を自覚することなしに、いかなる合理的判断も砂上の楼閣に過ぎないと言わざるを得ない。